工事範囲
撤去、下地、設備、内装、廃材処分など、どこまで含まれるかを確認します。
総額が近くても、工事範囲、製品の仕様、数量、処分費、保証の内容が違えば単純には比較できません。同じ条件にそろえて、抜けや不明点を確認しましょう。
価格差の理由が説明できる状態にしてから、契約先を検討します。
撤去、下地、設備、内装、廃材処分など、どこまで含まれるかを確認します。
製品名、型番、材料、面積、数量、単価が希望条件と合っているかを確認します。
解体後に不具合が見つかった場合など、追加工事の判断と承認方法を確認します。
必ず直したい箇所と、予算に余裕があれば追加したい内容を分けます。
図面や写真だけでは判断しにくい部分もあるため、必要に応じて現地の状態を確認してもらいます。
工事範囲、追加条件、支払時期、保証を確認し、変更がある場合も書面に残します。
見積書の「一式」という表記だけで良し悪しは決まりません。ただし、比較や契約後の確認に必要な部分は、内訳や対象範囲を質問しておくと安心です。
見積金額が低くても、必要な付帯工事や処分費が含まれていない場合があります。反対に、保証や下地補修まで含むため高く見える場合もあります。
追加工事が必要になったときは、内容と金額の説明を受け、着手前に書面で確認します。見積もりや契約に不安がある場合は、国土交通大臣指定の相談窓口である住まいるダイヤルのリフォーム見積チェックサービスも利用できます。
比較項目は国民生活センターの案内も参考にしています。
工事内容が固まっていない段階でもご相談いただけます。